ホーム » ブログ » AI Maxに取り組むべき業種・まだ取り組まなくてもいい業種｜検索意図との距離から考える判断基準

Google広告の検索キャンペーンでは、AI Max（AI最大化設定）を活用することで、広告主が設定したキーワードだけでは捉えきれなかった検索にも、広告を広げられるようになっています。

 

AI Maxの「検索語句とのマッチング」では、インテントマッチとキーワードレスの技術を使い、現在のキーワード、広告クリエイティブ、WebサイトのURLなどから学習しながら、関連性や成果が見込まれる検索語句を探します。

 

AI Maxは新しいキャンペーンタイプではなく、既存の検索キャンペーンに追加する最適化機能です。

 

参考：Google広告ヘルプ「AI Max」

 

これは、検索広告にとって大きな変化です。

 

これまで検索広告では、

ユーザーはどのような言葉で検索するだろうか

と考えながらキーワードを選び、完全一致やフレーズ一致などを使って配信範囲を調整してきました。

 

しかし、実際にユーザーが使う言葉はさまざまです。

特に、AIモードのような会話型の検索では、ユーザーが自分の状況や悩みを、単語ではなく文章に近い形で伝える機会が増えていくと考えられます。

 

GoogleもAIモードで会話内容に応じた広告形式をテストし、今後のAI時代の検索広告を活用する基盤としてAI Maxを挙げています。

 

参考：Google Marketing Live：Search ads and AI

 

広告主や広告運用者が、こうした検索表現をすべて事前に想定することは簡単ではありません。

その意味でAI Maxには、人間だけでは見つけられなかった検索意図まで広告の対象を広げられる可能性があります。

 

ただし、ここで注意したいことがあります。

 

検索対象を広げられることと、コンバージョンにつながる検索を広げられることは同じではありません。

 

ビジネスによっては、検索意図を広げることでコンバージョン件数が増える可能性があります。

 

一方で、商品やサービスとの距離が遠い検索まで広告が表示され、クリックは増えても、問い合わせや購入には結びつかず、広告の費用対効果が悪化する可能性もあります。

 

では、自社はAI Maxを使うべきなのでしょうか。

 

ここで、タイトルにある「まだ取り組まなくてもいい」という言葉について、最初にお伝えしておきたいことがあります。

 

これは、

AI Maxに向いていない＝今後も使う必要がない

という意味ではありません。

 

現時点では、AI Maxを使って検索意図を広げるよりも、まずはサービス名や解決手段を明確に検索しているユーザーからの需要を確実に獲得するなど、他に優先した方がよい施策があるケースを指しています。

 

そのうえで、自社が今AI Maxを優先して導入すべきなのかを考えるために、この記事では、

 

「サービス名・解決手段との距離」

「ユーザーが求める結果との距離」

 

という2つの視点から整理していきます。

 

AI Maxは「使えば成果が出る機能」ではない

AI Maxのメリットの一つは、これまでのキーワード設定だけでは拾いにくかった検索意図までリーチを広げられることです。

 

しかし、検索意図は広ければ広いほどよいわけではありません。

実際に検索広告を運用していると、成果につながる検索語句の範囲は、商品やサービスによってかなり違うと感じます。

 

サービス名やそれに近い検索からは問い合わせが入るものの、少し検索意図を広げるだけで、成果につながりにくくなるサービスがあります。

 

一方で、サービス名そのものを検索していなくても、ユーザーが抱えている悩みや目的を表した検索が次々に見つかり、そこから問い合わせや購入につながるサービスもあります。

 

AI Maxを使う中で、私は、

この違いはどこから生まれるのか

を整理する必要があると感じました。

 

そのため、AI Maxを評価するときに、設定したキーワードから、どれくらい検索語句が広がったかだけを見るのは十分ではありません。

 

重要なのは、広がった先にいるユーザーが、自社の商品・サービスで解決できるニーズを持っているかです。

AI Maxで重要なのは「サービス名・解決手段との距離」だけではない

ここでいう「サービス名・解決手段との距離」とは、

ユーザーが検索した言葉が、広告主が通常設定する商品・サービス名や、その解決手段を表すキーワードから、どの程度離れているか
という意味です。

 

たとえば、データ復旧サービスを提供している会社を考えてみます。

• データ復旧

• SDカード データ復旧

• HDD データ復旧

といった検索では、ユーザー自身がすでに「データ復旧」という解決手段を認識しています。

サービス名・解決手段との距離は近い検索です。

 

一方で、

SDカードの写真が消えた

という検索キーワードはどうでしょうか。

 

この検索には「データ復旧」という言葉は含まれていません。

 

ユーザーはデータ復旧サービスを探しているというより、

消えてしまった写真を取り戻したい

という、自分が抱えている問題をそのまま検索しています。

 

その意味では、「データ復旧」というサービス名・解決手段からは距離があります。

 

しかし、ユーザーが求めている結果を考えるとどうでしょうか。

「消えた写真を取り戻したい」というニーズに対して、データ復旧サービスはかなり直接的な解決策になります。

 

つまり、

サービス名・解決手段からは遠い。

しかし、ユーザーが求める結果には近い。

という検索が存在するわけです。

 

 

重要なのは、言葉としてサービスから離れているかではなく、

その検索者が求めている結果と、自社が提供できる結果がどれくらい近いかです。

 

そう考えると、AI Maxで広げるべき検索意図と、慎重に考えるべき検索意図を整理しやすくなりました。

 

私は、こうした検索キーワードこそAI Maxによって発見したい領域だと考えています。

 

AI Maxの価値は、単純に検索語句を広げることではありません。

 

サービス名を直接検索していなくても、自社の商品・サービスが、そのユーザーの求めている結果を直接実現できる検索を見つけること。

 

ここに、AI Maxを活用する大きな意味があります。

「サービス名・解決手段との距離」と「求める結果との距離」で考える4象限

現時点でAI Maxを使うべきかを考えるとき、自社の検索ニーズを次の2つの軸で整理すると分かりやすくなります。

 

1つ目は、

検索語句が、商品・サービス名や解決手段をどれだけ直接表しているか

です。

 

2つ目は、

検索者が求めている結果と、自社の商品・サービスが提供する結果がどれだけ近いか

です。

この2つは似ているようで、実際には別のものです。

 

 

① サービス名・解決手段も近く、求める結果も近い

 

たとえば、
• データ復旧 業者
• 不用品回収 東京
• 勤怠管理システム 比較

といった検索です。

 

ユーザーはすでに解決手段を認識しており、そのサービスを探しています。

こうした検索は、従来の検索広告でもリーチできる領域であり、優先的に獲得したい需要です。

 

② サービス名・解決手段は近いが、求める結果との距離は遠い

商品・サービス名を検索しているからといって、必ずしもコンバージョンに近いとは限りません。

 

たとえば、

• データ復旧とは

• 不用品回収とは

• 勤怠管理システムとは

といった検索です。

 

サービス名そのものは含まれていますが、ユーザーはまだ情報収集の段階にいる可能性があります。

 

成果状況によっては、除外候補になる検索語句でもあります。

 

ここから分かるのは、

サービス名に近い検索＝必ずコンバージョンに近い検索ではない

ということです。

 

③ サービス名・解決手段からは遠いが、求める結果との距離は近い

ここが、AI Maxで特に注目したい領域です。

 

SDカードの写真が消えた

→ データ復旧サービス

 

引っ越しまでに家具を全部処分したい

→ 不用品回収

 

タイムカードをやめたい

→ 勤怠管理システム

 

いずれも、ユーザーはサービス名そのものを検索していません。

しかし、その人が求めている結果に対して、それぞれの商品・サービスは比較的直接的な解決策になります。

 

こうした検索表現は、人間があらかじめすべてキーワードとして想定するのは難しいものです。

 

AI Maxによって、

言葉としてはサービスから離れているが、ニーズとしては近い検索キーワード

を発見できれば、これまで取り逃していたコンバージョンにつながる可能性があります。

 

④ サービス名・解決手段も遠く、求める結果との距離も遠い

 

たとえば、勤怠管理システムに対する、

業務効率化したい

という検索です。

 

勤怠管理システムによって業務を効率化できる可能性はあります。

しかし、「業務効率化」という課題に対する解決方法は、勤怠管理システムだけではありません。

• 業務フローの見直し

• 生成AIの活用

• RPA

• アウトソーシング

• 人員配置の変更

 

など、さまざまな方法があります。

 

そのため、この検索者に勤怠管理システムを選んでもらうには、なぜ今回の課題に勤怠管理システムが関係するのかというところから理解してもらう必要があります。

 

ただし、この領域を一律に「AI Maxに向いていない」と判断するのも適切ではありません。

 

検索者と商品との距離を埋める仕組みがあれば、遠い検索意図からでもコンバージョンにつなげられる可能性があるからです。

AI Maxで検索範囲を広げるべきかを4つの質問で確認する

では、自社の商品・サービスは、AI Maxによって検索範囲を広げやすいのでしょうか。

私は、次の4つの質問を順番に考えると判断しやすいと思います。

 

1．サービス名以外の検索でも、自社サービスで解決できる課題があるか

AI Maxを検討する際、まず最初に考えたいのがこの問いです。

 

サービス名を直接検索していない人の中にも、自社の商品・サービスで解決できる具体的な課題を持つ人がいるでしょうか。

 

データ復旧サービスなら、

• SDカードの写真が消えた

• 外付けHDDが認識しない

といった検索があります。

 

「データ復旧」という言葉は使われていませんが、その課題をデータ復旧サービスで解決できる可能性があります。

 

一方、サービス名を外した途端に、自社の商品と直接つながる検索意図がほとんど見つからないサービスもあります。

 

たとえばメールDM代行の場合、

• メールDM 代行

• 一斉メール 配信代行

といった検索は、サービスに直接つながります。

 

一方、

• 新規営業を増やしたい

• BtoB営業 方法

まで広げると、広告、テレアポ、FAXDM、フォーム営業など、他の選択肢も多く、メールDMというサービスには直接つながりにくくなります。

 

検索広告を運用していると、

自社サービスと関連がある検索と、自社サービスを選ぶ可能性が高い検索は別物である

と感じることがあります。

 

「新規営業を増やしたい」という課題にメールDMが関連していることは間違いありません。

しかし、関連しているからといって、その検索者がメールDMを選ぶとは限りません。

 

AI Maxで検索意図を広げる際には、この違いを見落とさないことが重要だと考えています。

 

つまり、この質問は、

AI Maxによって新しく拾える有望な検索意図が、自社サービスの周囲にどれくらい存在しているか

を確認するための最初の分岐点です。

 

2．その検索者が求める結果を、自社サービスが直接提供できるか

次に、そのユーザーが最終的に求めている結果と、自社サービスが提供する結果を比べます。

「SDカードの写真が消えた」という人が求めているのは、

写真を取り戻したい

という結果です。

 

これは、データ復旧サービスが直接提供できる可能性があります。

 

一方、

新規営業を増やしたい

という課題に対して、メールDMは解決手段の一つにはなりますが、その結果を直接提供する唯一の方法ではありません。

 

重要なのは、

関連しているかではなく、その人が求めている結果に、自社サービスがどれだけ直接つながっているかを見ることです。

 

3．その課題に対する他の解決手段はどれくらいあるか

 

検索者が抱えている課題に対して、自社サービス以外の解決方法が少なければ、自社サービスへつながりやすくなります。

 

反対に、解決方法が多ければ多いほど、その中から自社サービスを選んでもらう必要があります。

 

たとえば、業務効率化という課題には、多くの解決手段があります。

 

勤怠管理システムはその一つですが、検索者が求めているものが本当に勤怠管理なのかは、この検索だけでは分かりません。

 

そのため、AI Maxでこのような検索まで対象を広げる場合は、クリックを獲得できても、その後のコンバージョンにはつながりにくくなる可能性があります。

 

4．自社サービスを選んでもらうまでに、何段階の説明・理解が必要か

 

最後に確認したいのは、検索者が自社サービスを選ぶまでに、どれくらいの説明が必要かということです。

 

たとえば、

SDカードの写真が消えた

という検索者に、

データ復旧サービスなら、消えたデータを復元できる可能性があります

と伝える場合、課題と解決策のつながりは比較的理解してもらいやすいでしょう。

 

一方、

新規営業を増やしたい

という検索者にメールDMを提案する場合は、

 

新規営業を増やしたい

↓

どの営業方法を使うか考える

↓

メールDMという方法を知る

↓

自社にメールDMが向いているか判断する

↓

他の営業方法と比較する

↓

メールDM業者を比較する

 

というように、複数の段階を経る必要があります。

 

必要な説明や意思決定の段階が増えるほど、コンバージョンまでの距離は長くなります。

その結果、広告費だけでなく、コンテンツ制作や追客などにかかるコストも大きくなります。

 

一般的には、

自社サービスを選んでもらうまでの説明が少なくて済むほど、AI Maxで検索範囲を広げやすいと考えられます。

距離が遠くても「距離を埋める力」があればAI Maxを使える可能性がある

ここまで読むと、

サービスとの距離が遠い検索には、AI Maxを使わない方がよい

と感じるかもしれません。

 

しかし、必ずしもそうではありません。

 

重要なのは、距離があることそのものではなく、その距離を広告主側で埋められるかどうかです。

 

たとえば「業務効率化したい」という検索から、勤怠管理システムまでは距離があります。

 

しかし、

• なぜ勤怠業務に時間がかかっているのか

• タイムカードやExcel管理にはどのような課題があるのか

• 勤怠管理システムを導入すると何が変わるのか

• 実際にどのくらい業務時間を削減できたのか

といった情報を用意できれば、検索者が勤怠管理システムを解決策として理解するまでの距離を縮めることができます。

 

この「距離を埋める力」を構成するのは、たとえば次のようなものです。

• 検索者の課題に答えるLPや記事

• 他の解決方法との比較情報

• 導入事例や実績

• FAQ

• 資料請求や無料診断などの中間コンバージョン

• メルマガやリマーケティングなどの追客

• 営業担当者によるフォロー

 

AI Maxは現在のキーワードだけでなく、広告クリエイティブやURLからも学習します。

また、最終ページURLの拡張では、検索意図に合うと判断したページへユーザーを誘導します。

 

つまり、Webサイト側にどのような情報やページを用意しているかも、AI Maxを活用するうえで重要な要素になります。

こちらについては、以下の記事で詳しく解説をしています。

 

参考：広告のリンク先は、広告主だけが決めるものではなくなりつつある―AI Maxが変えるリスティング広告の新常識

 

ここまで来ると、AI Maxの成果は広告運用だけで決まるものではなくなってきます。

 

検索者と商品・サービスとの距離が近ければ、広告からLPへ誘導し、そのまま問い合わせや購入につなげられることもあります。

 

しかし、距離が遠くなるほど、広告だけで商品を選んでもらうことは難しくなります。

 

Webサイトの記事、比較コンテンツ、事例、メルマガなどを通じて、理解を深めてもらう必要が出てきます。

 

私は、AI Maxによって検索広告の対象が広がるほど、

広告運用そのものよりも、広告の先にどのような情報や導線を用意できているか

が重要になると考えています。

 

需要との距離が遠いほど、AI Maxの優先度が単純に下がるというより、

AI Maxを成立させるために必要な条件が増えると考えた方が正確です。

原則は明確な需要から。ただし、競争が激しい市場では別の入口を探す価値もある

新しい広告機能が登場すると、どうしても、

使うべきか

使わないべきか

に目が向きます。

 

しかし、私はAI Maxについても、まず確認したいのは、

現在ある明確な検索需要を、十分に獲得できているか

という点だと考えています。

 

基本的には、

① まず明確な需要を確実に取る

従来の検索広告で、商品名やサービス名を探しているユーザーを獲得する。

 

② 次に、サービス名からは離れていても、ニーズが近い需要へ広げる

AI Maxをテスト的に導入する。

 

③ 必要に応じて、さらに上流の需要へ広げる

 

という順番で考えた方が、広告費を効率的に使いやすくなります。

 

明確に商品・サービスを探しているユーザーをまだ十分に獲得できていないのであれば、検索意図をさらに上流へ広げるよりも、まずその需要を確実に取る方が優先度は高いはずです。

 

ただし、この順番がすべてのビジネスに当てはまるわけではありません。

業種によっては、商品名やサービス名を明確に検索しているユーザーほど競合が多く、クリック単価が高騰していたり、採算の合う形で広告掲載機会を増やすことが難しかったりする場合があります。

また、顕在需要の検索数自体が限られていて、それだけでは事業の成長余地が小さいケースもあります。

 

こうした場合には、既存の顕在キーワードだけで成果を伸ばそうとするのではなく、

これまで広告主が想定していなかった別の有望な検索意図を見つけるために、AI Maxを活用する

という考え方もあります。

 

たとえば、サービス名そのものは検索していなくても、そのサービスで直接解決できる悩みや目的を持ったユーザーを見つけることができれば、競争の激しい顕在キーワードとは別の入口からコンバージョンを獲得できる可能性があります。

 

このときに役立つのが、今回お伝えしている、

サービス名からは離れていても、ユーザーが求める結果との距離が近い検索を探す

という考え方です。

 

ただし、サービス名から離れた検索ほど、ユーザーは自社の商品・サービスを解決策として認識していない可能性があります。

 

そのため、AI Maxで新しい検索意図を開拓する場合には、単に検索範囲を広げるだけでなく、検索者の課題と自社サービスをつなぐ広告文、LP、コンテンツなどの工夫が必要です。

 

つまり、AI Maxの優先度を見るときは、

顕在需要を取り切ったか

だけではなく、

顕在需要をこれ以上取りにいくことが、経済合理性のある選択なのか

まで考える必要があります。

AI Max導入後は「どれだけ広がったか」ではなく「どんなニーズまで広がったか」を見る

AI Maxを導入した後も、検索語句が増えたという事実だけで成果を判断するべきではありません。

確認したいのは、

これまで拾えていなかった、コンバージョンに近い検索意図を本当に獲得できたか

という点です。

 

たとえば、次のような点を確認します。

• コンバージョン件数は増えたか

• CPAはどう変化したか

• これまで存在しなかった検索意図からコンバージョンが発生したか

• 従来成果が出ていた検索からのコンバージョンが減っていないか

• 既存需要がAI Max経由に置き換わっただけではないか

• 問い合わせの質や、その後の受注率は変わっていないか

 

AI Maxの導入によって100種類の新しい検索語句に広告が表示されたとしても、それらがコンバージョンにつながらなければ、ビジネス上の価値は限定的です。

 

反対に、検索語句の種類はそれほど増えていなくても、

こんな検索をする人も、自社の商品を必要としていたのか

という新しい検索意図を発見できれば、大きな価値があります。

 

AI Maxでは、

どれだけ広がったかではなく、どんなニーズまで広がったか

を見ることが重要です。

AI Maxを使うかではなく「どこまで検索意図を広げるべきか」を考える

AI Maxに向いている業種、向いていない業種を単純に分けることは難しいと考えています。

 

同じ業種でも、

• 商品やサービスが解決できる課題の幅

• ユーザーが求める結果との距離

• 他の解決手段の多さ

• 商品を理解してもらうまでに必要な説明

• LPやコンテンツ、追客の体制

• 顕在キーワードの競争環境や採算性

によって、AI Maxで広げられる範囲は変わるからです。

 

また、今回お伝えしている判断基準は、現時点でのAI Maxや検索広告を前提としたものです。

 

今後、AI Maxの精度がさらに高まり、検索者の意図と商品・サービスを結びつける力が向上すれば、現在はコンバージョンまでの距離が遠いと考えている検索でも、成果につながる可能性は広がっていくと考えています。

 

同時に、広告主側でも、LPやコンテンツ、事例、比較情報、追客の仕組みなど「距離を埋める力」を高めていけば、AI Maxで対象にできる検索意図の範囲は広がります。

 

つまり、現時点でAI Maxの優先度が低いからといって、今後もずっと優先度が低いとは限りません。

 

大切なのは、

AI Maxを使うか、使わないかという二択ではありません。

 

自社の商品やサービスでは、

AI Maxを使って、検索意図をどこまで広げるべきか

を考えることです。

 

その判断をするために、

• サービス名・解決手段との距離

• ユーザーが求める結果との距離

• その距離を埋める力

という３つの視点から、自社の需要構造を見ていくことが重要です。

 

さらに、既存の顕在需要がどれだけ競争的で、現在のCPCやCPAに経済合理性があるのかも踏まえながら、AI Maxを優先して導入するべきかを判断する必要があります。

 

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